電動工具のバッテリーは粗大ごみとしての処分できる？捨て方について解説します

DIYやお仕事などで普段から電動工具を使用している方の中で、初めてバッテリーの買い替えを経験する方もいるのではないでしょうか。

そこで問題になるのが、電動工具で使用していた廃バッテリーの処分。

ということで今回は、電動工具のバッテリーの処分にまつわる知識を以下の項目に沿って解説していきます。

• 電動工具のバッテリーは粗大ごみとして処分できるのか？
• バッテリーを捨てたことで発生した火災事故について
• バッテリーの処分は販売業者に義務づけられている
• 電動工具のバッテリーの処分方法と注意点について
• リサイクルショップなどで買ったバッテリーは販売店でも回収してもらえるのか？

この記事を読むことで電動工具のバッテリーの処分方法ついて理解でき、電動工具のバッテリーを処分する際に気をつけたい注意点などの知識が身につきます。

電動工具を買ったばかりの方や、これから電動工具のバッテリーを処分しようと考えている方は、ぜひ最後まで読み進めて参考にしてみてください。

電動工具のバッテリーは粗大ごみとして処分できるのか？

電動工具のバッテリーを廃棄したいと思ったとき、粗大ごみにそのまま捨てても良いのでしょうか。

実は電動工具のバッテリー、廃棄する方法が自治体によって異なります。粗大ごみとして受け付けていないところもあるのです。

そのため粗大ごみとして処分できるのかどうか、事前に把握しなくてはなりません。

電動工具のバッテリーは粗大ごみとして出せるのか？

電動工具のバッテリーを粗大ごみとして出せるかは、「ケースバイケース」です。

実は電動工具のバッテリー、自治体によって回収してくれるところとしてくれないところがあります。

例えばモバイルバッテリーなら回収OKでも、カーバッテリーや電動自転車のバッテリーは対応外になっていることも。

同じバッテリーでも異なる扱いをされてしまう上に、境界線も分かりづらく見えるのが現状です。

自治体でも電動工具のバッテリーを回収する、と明言してあるところは少ないでしょう。ホームページも一見すると分かりづらく、記載もない場合があります。

そのため粗大ごみとして出せるかどうか、事前に確認しなくてはなりません。

自治体のホームページを確認し、小型バッテリーを回収していれば回収してくれる確率は高いです。

回収品目に電動工具用のバッテリーと記載がなければ、直接問い合わせをして回収してくれるか確認しましょう。

小型バッテリーは回収していても、電動工具のバッテリーは対象外としている場合もあります。

電動工具の本体は処分が容易

電動工具のバッテリーは処分に注意が必要なものの、電動工具本体は割と処分が容易です。こちらは粗大ごみとして出せる場合が大半でしょう。

バッテリーは発火するため扱いに注意が必要な上、中にはレアメタルのような資源が入っています。

つまり電動工具本体とは扱いが違い、処分方法も異なるのが大きな違いです。

電動工具のバッテリーは処分が大変だから、本体を捨てるのも注意しなくてはならない。なんて思わなくても大丈夫です。

またまだ使える電動工具の本体は、リユースとしてリサイクルショップが買い取ってくれる例もあります。

値段がつかなくても、無料引き取りになるケースも。（部品取りとして有効利用できる場合があります）

バッテリーと違って本体は捨てやすいので、困ったらまず本体だけは粗大ごみとして出して見てください。

バッテリーを捨てたことで発生した火災事故について

実はバッテリーを正しく捨てなかったことで、火災事故につながった例がいくつもあります。

基本的に高エネルギーを貯蔵しておけるバッテリーは、状況により危険物として扱われることを覚えておきましょう。

正しい廃棄手順を取らなければ、自身の捨てたバッテリーから発火事故につながる可能性もあります。

バッテリーを捨てたことで火災につながった例

日本容器包装リサイクル協会によると、プラスチック製容器包装再生処理事業者での発煙・発火トラブルは令和元年から急増しています。

• 平成26年：41件
• 平成27年：42件
• 平成28年：49件
• 平成29年：56件
• 平成30年：130件
• 令和元年：301件
• 令和2年：285件
• 令和3年：283件
• 令和4年：251件

※協会契約の再生処理事業者35社の統計。

つまりここ近年でバッテリー廃棄による火災事故が増え、ここ最近の事故として現在も起きています。

この中で発火原因となったリチウムイオンバッテリーの製品は、電子タバコやデジカメ、掃除機に内蔵されたバッテリーです。

つまりバッテリーを装着したまま廃棄し、処理場での処理中に発火。一度発火したバッテリーは消火に時間を要するため、とても危険です。

電動工具のバッテリーを廃棄し、火災事故につながった例は見つかりにくいでしょう。

しかし同じリチウムイオンバッテリーを使っているため、そのまま廃棄して処理してしまうと火災事故が起きてしまいます。

なぜバッテリーから火災につながるのか？

バッテリーを廃棄してしまったら、なぜ火災につながるのでしょうか。

イメージとしてはなんとなく想像が付くものの、詳細な仕組みを疑問に感じる方もいらっしゃるはずです。

同じ「電池」なら、乾電池は？と、疑問も連鎖的に増えてしまいますよね。

実はとくに発火リスクのある「リチウムイオンバッテリー」は、衝撃や外圧にとても弱い性質を持っています。

リチウムイオンバッテリーはプラス極とマイナス極を、セパレーターという絶縁膜で隔離している構造です。

ここに外圧や衝撃が加わり、内部のセパレーターが破損した場合、内部ショートが発生します。

すると化学反応によって、酸素と熱が発生。内部の電解液が可燃性なので、発煙から発火、破裂して近くの可燃物に燃え移る流れとなります。

この反応が強いと爆発にもつながり、電解液が燃えて消火が困難に。とくに処理場は可燃物が周囲にあるため、余計被害が広がりやすいです。

では乾電池はどうでしょうか。結論からお伝えすると、乾電池は爆発や火災事故につながることはほぼありません。

理由は電圧がリチウムイオンバッテリーよりも低い上に、電解液が水系の溶媒で引火しないからです。

とはいえ大量の乾電池をまとめて廃棄した際、ケース伝いでショートが発生する可能性もあります。

廃棄時はビニールテープを使い、電極を絶縁すると良いでしょう。

バッテリーの処分は販売業者に義務づけられている

バッテリーはなぜこんなにも、廃棄する際にスムーズではないのでしょうか。

理由はバッテリーの処分が販売業者に義務付けられており、容易に廃棄できないことが挙げられます。（廃棄時の火災事故リスクも含む）

具体的にどういった法律で義務付けられているのか、詳細をまとめました。

小形二次電池は資源有効利用促進法で詳細が定められている

ここでいうバッテリーは、小形二次電池を指します。いわゆるモバイルバッテリーや、リチウムイオンバッテリー全般です。

この小形二次電池は資源有効利用促進法により、販売者に自主回収とリサイクル（再資源化）が義務付けられています。

具体的に販売者とは、小形二次電池製造業者事業者と小形二次電池を使用する製品の製造事業者、輸入販売事業者です。

小形二次電池が使用されている製品はすべて、製品の本体やパッケージに記載されています。

そして回収対象の場合、リサイクルマークとともに電池種別が表示されているので確認してみてください。表示例は下記のとおりです。

• Ni-Cd（ニカド電池）
• Ni-MH（ニッケル水素充電池）
• Pb（鉛蓄電池）
• Li-ion（リチウムイオン電池）

不要になったバッテリーを回収する、「一般社団法人JBRC」という企業があります。よく家電量販店、電気屋が協力店です。

バッテリーの廃棄で迷ったら、ぜひ「一般社団法人JBRC」で検索をかけてみてください。回収ボックスを設置しているお店が検索できます。

ただしJBRCはバッテリーのみの回収です。小形二次電池を使用している製品は回収していません。

回収の対象となる小形二次電池の種類

小形二次電池といっても、回収対象のものとそうでないものがあります。

回収対象となる小形二次電池の種類は、下記の3つです。

• 密閉型鉛蓄電池
• 密閉型アルカリ蓄電池
• リチウム蓄電池

鉛蓄電池はカーバッテリーがイメージしやすいでしょう。密閉型アルカリ蓄電池は、充電池で使われるニカド電池やニッケル水素電池です。

リチウム蓄電池はリチウムイオンバッテリー全般が該当となります。

さらに経済産業省の公式ページを見てみると、小形二次電池を使用した回収・リサイクル対象となる製品内に「電動工具」の記載が見られました。

製造事業者または輸入事業者によって、回収とリサイクルが義務付けられています。

お手持ちの電動工具やバッテリーがあれば、販売者に問い合わせてみると良いでしょう。

なぜバッテリーはリサイクルしなきゃいけないの？

バッテリーに使われているカドミウムやコバルト、ニッケルといった金属は再利用が可能です。

さらに限られた資源となっており、採掘も継続し続けるのは難しいと言われています。

※採掘のために人権が無視され、長期労働や児童労働も問題となっている現状。

そのため使用済みバッテリーから回収し、持続可能な社会を目指す意味でもリサイクルは義務となっています。

生産されたバッテリーがリサイクルで資源が回れば、新たに採掘を行う必要はありません。

今後は電気自動車やバッテリーの進化が叫ばれている現状のため、よりリサイクル技術の確立に注目が集まっています。

電動工具のバッテリーの処分方法と注意点について

電動工具のバッテリーを処分したいとき、いくつか処分方法があります。

また注意点もあるため、事前に処分を考えたときは詳細を押さえておきましょう。

場合によっては費用をかけずに処分することも可能です。

電動工具のバッテリーを処分する方法

電動工具のバッテリーを処分する方法は、下記の4つです。

• 一般社団法人JBRCの回収ボックスを利用する
• 買い替え時に店頭で回収を依頼する
• 粗大ごみで廃棄する
• 個人売買や買取専門店で譲渡する

電動工具のバッテリーは、小形二次電池として一般社団法人JBRCの回収ボックス利用が可能です。

大手メーカーで購入したものであれば対象となるため、近くの店舗に回収ボックスがないか検索してみましょう。

検索方法は一般社団法人JBRCで検索をかけ、公式ホームページから協力店の検索が可能です。

また買い替えを考えている場合、店頭で古い機種を引き取ってくれる場合もあります。

全く工具を使わなくなる状況じゃなければ、買い替えで古い製品は引き取ってもらいましょう。

自治体によっては電動工具のバッテリーを回収し、廃棄してくれる場合もあります。詳細は自治体の公式ページを見るか、直接問い合わせてみてください。

ほかにもフリマやオークションと言った個人売買を利用したり、買取専門店で買い取りしてもらったりする方法があります。

この処分方法なら状態次第でお金になるので、まだ使えるバッテリーであればぜひ検討してみると良いでしょう。

バッテリーを処分する際の注意点

バッテリーを処分する際は、下記3つの点に気をつけましょう。

• 不法投棄はしない
• 一般のごみと一緒にしない
• 破損させない

もう使わないからと、外に野ざらしだったり捨ててはいけない場所に捨てたりするのはやめましょう。

意外と処分をするのが面倒で、お金を払うぐらいならと不法投棄してしまう方がいます。

自分では捨てたつもりがなくても、置き場所が悪ければ不法投棄とみなされることも。必ず正しい方法で廃棄してください。（不法投棄は罪に問われます）

またバレないからと、一般のごみと一緒に出すのも危険です。そのまま可燃ごみとして扱った結果、火災事故につながる可能性も高まります。

バッテリーは外圧に弱く、内部の電解液が燃えやすいです。ショートを起こせば、発煙から発火、ひいては爆発を起こすこともあるでしょう。

廃棄するのも手間だから、自分で破損させてしまおう！と思う方もいらっしゃいます。

同じく火災事故につながる可能性が高まりますので、ご自身で破損して廃棄しようとは考えないでください。

※火中に投下するのも危険です。絶対にやめましょう。

リサイクルショップなどで買ったバッテリーは販売店でも回収してもらえるのか？

新品で買ったのではなく、リサイクルショップから中古で電動工具を買うこともあるでしょう。

そういった場合、使用済みバッテリーは販売店に持ち込んでも回収してもらえるのでしょうか？

よくある疑問だと思いますので、詳しく解説します。

販売店で回収してもらえる場合とそうではない場合がある

販売店が回収する場合、基本的には自社で買ってくれたバッテリーを優先して回収する傾向があります。

つまり「その販売店で購入した証明」があれば、非常にスムーズでしょう。

リサイクルショップで購入した保証書に、その店名が入った記載があれば問題はありません。（レシート類でもOK）

とはいえ販売店によって、購入していなくても回収してくれるケースがあります。

本来であれば販売者がバッテリーを回収するのは義務なので、応じるのが基本。しかし現状は応じてくれない場合もあるため、なんとも言えない状態となっています。

回収に応じてくれない場合は一般社団法人JBRCの回収ボックスを利用すれば、問題なく回収サイクルに乗せられるでしょう。

販売店での回収を目指すよりも、回収ボックスを探したほうが良いかもしれません。

※店員の無知識により、回収してくれないケースも口コミで見られました。

買い替えであれば交換してくれるケースが多い

基本的に買い替えの場合、古い電動工具を回収してくれるケースが多いです。その場合は買ってくれたサービスとして、店側が交換してくれます。

利用する側としても新品を購入しているため、気兼ねなく回収を依頼できるでしょう。

どうしても回収してくれるか判断がつかない場合は、お店に直接問い合わせるのが確実です。

また電動工具なら、同じ電圧間で使い回せる機種もあります。バッテリーがヘタっていて機能しない場合を除き、まだ使えるなら予備として取っておくのも手です。

一般的なリチウムイオンバッテリーは、回数にしておよそ500回の充電サイクルが目安となっています。

※この回数は0～100％時の使用で1サイクルとみなすため、充電回数とは異なる点に注意が必要です。

一日フルで使い切る方でも、1年以上は使えるでしょう。実際に使用していてまだ問題がないなら、そもそも廃棄しなくても良いかもしれません。

お困りの場合は販売店に相談し、まだ使えるならそのまま利用するのがおすすめです。

まとめ

今回は電動工具のバッテリーの処分にまつわる知識や注意点などを中心に解説していきました。

この他にも知っておきたい電動工具にまつわる知識は、まだまだあります。

ぜひ、その他の関連記事も読んで参考にされてみてください。